葬儀会社によってかわる社葬：斎場ユナイト
取り仕切る運営や費用によって異なる葬儀方法
葬儀といっても故人が生前どのような人であったか遺族の希望などによって内容、行う形式、費用など様々です。一般葬と違って社葬は会社の創業者や会長、社長、副社長、役員といった立場の人が亡くなった時や勤務中の事故でなくなった時に会社が主催となって行います。
多くの参列者を招いて大規模で費用を掛けて行い、さらに誰が主体となって取り仕切り行うかという事も重要になってきます。一般葬や家族層などの個人葬は遺族が運営や費用が支払いますが、社葬の場合には運営や費用は会社が負担します。
最近では社葬を行う事は減ってきています。行われる場合でもお別れの会や偲ぶ会として行われています。企業以外団体が行われる場合には団体葬や協会葬など呼ばれています。複数の企業や団体が合同で運営と費用の負担を行う場合には合同葬と呼ばれます。
「社葬」により、企業の存在意義を社会に示す
遺族の主催により行われる、一般的な葬儀を「個人葬」と呼びます。一方、故人の属していた企業が葬祭費用を負担し、運営の責任者となるケースが「社葬」です。この際、遺族の代表者が喪主を務め、施主は企業という形式になります。
「社葬」が行われるのは、企業の創業者や重役等が亡くなったときや、社員が殉職したときなどです。その趣旨や目的としては、死者を哀悼し慰安するだけではなく、故人が企業に遺した業績や今後の運営体制の磐石ぶりなどを、広く社会にアピールすることが意図されています。
企業が主体となって執り行うため、当然規模が大きくなり、多大な葬儀費用もかかります。社外的な告知活動をはじめとして、さまざまな準備や手続きを速やかに実施しなくてはなりません。また、実際の葬儀運営に関しても、多数の会葬者へのスムーズな対応が可能となるような、専門的なノウハウが必要とされます。